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スポーツニッポン（略称：スポニチ）は、株式会社スポーツニッポン新聞社〔株式会社毎日新聞グループホールディングスの完全子会社〕の発行するスポーツ新聞である。 == 概要 == 創刊当初は「スポーツ紙唯一の全国紙」をスローガンにしてスポーツ、芸能情報を積極的に提供してきた。現在では定番となった1面記事見出しのカラー化（赤見出し）や、即売版（駅売店など）の専用紙面である風俗記事の連載、最終面をニュース記事のページにする「ダブル1面」を初めて採用した。1980年代の終わりから総合大衆紙を標榜し、社会事件や政治報道などにも力を入れた。1995年（平成7年）にはオウム真理教による一連の事件報道などで、東京本社管内でスポーツ紙としては初めて実売100万部超を達成。この年4月から3か月間、これを維持した。 2004年（平成16年）には東京本社、大阪本社及び西部本社が合併し、全国を一社でカバーする単一法人となった。東京を存続会社とし、2007年（平成19年）4月から旧3社の人事・賃金など諸制度統一に向けた新制度がスタートさせた。また、合併を機にスケールメリットを追求しすべての取引制度を見直した結果、2005年（平成17年）度決算は減収ながらも史上最高益を記録した。なお、総売上げにおける3本社の比率は東京6、大阪3、西部1の割合となっている。 またこれに併せて、題字ロゴを全国で統一〔会社が統合される前にも旧題字を全国統一で使用していたが、2002年（平成14年）頃から大阪本社以外のエリアで現在使用している新題字を使うようになった。〕。2008年（平成20年）元日からの大阪本社管内を皮切りに、1面題字に商品バーコードが掲載されるようになった。 :発行所は東京本社、大阪本社及び西部総局。 * 札幌では東京本社名義、名古屋と広島では大阪本社名義でそれぞれ発行し、一部を地域独自版に差し替え。 * 九州地区は、西部本社を福岡に統合移転後、会社全体の組織見直しで、西部本社としては廃止され「福岡総局」を復活させる形（格下げ）となったが、新聞の発行自体は継続。さらに名称を「西部総局」に改め、発行元については単に「西部」とだけ記されるようになった。 * 沖縄では、株式会社琉球新報社に委託（実質「地域フランチャイズ契約」）し「新報スポニチ」が発行されている。 メディア環境の激変により、新聞界全体で紙媒体の部数減が経営を苦しめる中、2011年（平成23年）2月1日、親会社毎日新聞社と経営統合することで合意。4月1日付で両者の株式を移転して設立される共同持株会社の完全子会社となるもので、同日関東財務局に必要な報告書を提出した。 スポーツ報知と異なるのは、報知新聞社が読売新聞グループとは経営で一体化していないのに対し、スポニチの場合親会社と完全に経営を一体化するという点である。そして2011年（平成23年）4月1日、毎日新聞社とスポーツニッポン新聞社の株式移転によって設立された共同持株会社毎日・スポニチ持株移行株式会社（現在の株式会社毎日新聞グループホールディングス）の完全子会社となった。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「スポーツニッポン」の詳細全文を読む 英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Sports Nippon 」があります。 スポンサード リンク
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